自閉症スペクトラム症（ASD）や注意欠如多動症(ADHD)など発達障害と診断される人が増えています。日本の人口の１割程度という見方もあるようです。これは実数が増えたというよりは、認知度が高くなったと考えられます。１９８０年代以降、知的障害のない「高機能自閉症」が認識され、ＡＳＤが診断名に採用されました。また２０１３年にＡＤＨＤを緩和する薬が承認され、診断例が増加しました。
日本はこういった症例が多いと言われますが。１９７７年に１歳６か月検診が導入され、子供の発達の問題が早期に発見できるようになりました。ＡＳＤとＡＤＨＤの累積発生率は５歳時点では米国よりも高いことが報告されています。文部省の調査では、通常学級に在籍する小中学生で、発達障害の可能性のある子どもの割合が約８．８％と推計されています。ＡＳＤは診断の対象となっていますが、必ずしも病気というわけではありません。子供のころにＡＳＤと診断されても、成人期に大きな問題はなく社会生活を営んでいる人は珍しくありません。これらの人達の特性を生かして、社会により適応できるよう支援することが必要ですね（中日新聞 ２０２６年 １月２７日医療記事より）。
この４月より、愛知県コロニー中央病院を退職された水野誠司先生（名古屋大学 環境医学研究所 特任教授）による「遺伝・発達外来」を開始しました（原則第２，第４金曜日午前）。このような問題のあるお子さん（あるいは成人）の相談をお受けします。またダウン症候群などの染色体異常の患者さんの診察もしています。また最近発達障害による困り事は、その人の「特性」そのものというより、「特性」と「環境」との関係によっておこるという考え方が広がってきました。名古屋市では児童福祉センター（０５２－７５７－６１４０）内にある「りんくす名古屋」で名古屋市在住あるいは在学、在勤の方に対して、このような相談に答えています（月―金；８：４５－１７：１５）。
